「資格課程」について

国際交流学科では「教職課程」「児童英語指導員養成課程」「日本語教員養成課程」を履修することができます。これらの資格には、免許状を取得できるか、本学独自の認定証を授与されるかなどの違いがありますが、本ホームページではこれらを「資格課程」としてまとめています。

いずれの養成課程でも、本学科の特徴である実践的な語学力やコミュニケーション能力、国際交流の知識を基礎にして、次世代を育成する者としての自覚を持ちながら学習に励み、将来は教員として活躍することが期待されます。

教職課程

中学校教諭一種免許状「社会」「英語」、高等学校教諭一種免許状「公民」「英語」を取得できます。教育実習を含め所定の科目を履修して単位を取得し、卒業することが必要です。

児童英語指導員

2011年度より小学校で英語が必修化されるのにともない、早期児童英語教育への関心が高まっていますが、現時点では児童英語指導員には教職課程のような資格認定や免許制度がありません。本学の児童英語指導員養成課程では、大学独自の課程修了認定証を発行しています。

日本語教員養成課程

日本語を外国語として学ぶ人が増加するにつれ、日本語教員をめざす人の数も増えています。本学科は、海外で、特に欧米など非漢字圏で日本語を教えられる教員の養成をめざしています。そのため、海外でのインターンシップ（台湾、ノルウェー、ハンガリーなど）は国際交流学科の学生を中心に実施されています。日本語教育も資格認定や免許制度がないので、文化庁の指針に基づいたカリキュラムを修了した者に大学独自の課程修了認定証を発行しています。

教職課程

概要

国際交流学科は実践的な語学力と国際交流のための知識とコミュニケーション能力を身につけた人材を育成することを教育の目標として掲げています。このような能力は現代の社会で必要であり、教員志望の学生はなおのことこのような能力を身につける必要があります。

教職課程履修者は、原則として、将来教員になる意欲があり、かつ、意欲を持って学習を続けていくことができる者です。教員免許状（教育職員免許状）を取得するためには、卒業に必要な科目のほか、「教職に関する科目」など数多くの自由科目（卒業に必要な単位として数えられない科目）を履修しなければなりません。教員志望の学生は1年次から計画的に履修を進める必要があります。また、留学希望者は履修と留学が両立できるように注意しなければなりません。

取得できる教員免許状

• 英語（中学校教諭一種、高等学校教諭一種）
• 社会（中学校教諭一種）
• 公民（高等学校教諭一種）

履修について

〔教職課程履修者共通の科目〕
本学科で教育職員免許状を取得する学生は、免許法にもとづき、次の科目を履修しなければなりません。

区分	履修方法
日本国憲法	必修
生涯スポーツ概論、スポーツ科学	1科目を選択必修
Oral Fluency I、Oral Fluency II	1科目を選択必修
情報メディア論、コンピュータ技能I	1科目を選択必修

注）上記の「選択必修」は教職課程の科目として1科目は必修という意味。「Oral Fluency I」「Oral Fluency II」、「情報メディア論」「コンピュータ技能I」はすべて学科の必修科目である。

〔教職に関する科目〕
次の「教職に関する科目」は一部を除き必修です。

科目	履修方法
☆教職論、☆教育原理、☆教育心理学、青年心理学、☆教育課程論、☆教育制度、教科教育法I・II・III・IV、☆道徳教育の理論と方法、☆特別活動論、☆教育方法論、☆生徒指導（進路指導の理論及び方法を含む）、☆教育相談（カウンセリングを含む）、☆教育実習I（事前及び事後指導を含む）、教育実習II、☆教職実践演習（中・高）	☆印の科目は必修。ただし「道徳教育の理論と方法」は中学一種のみ必修。

〔教科に関する科目〕
下記の「教科に関する科目」の中から必要な単位数を習得しなければなりません。

〈社会関係授業科目〉

免許状の種類	教育職員免許法施行規則定める教科に関する専門教育科目	本学開設科目（☆を付してあるものは必ず修得しなければならない）
中学校一種	日本史及び外国史	☆外国史概説、☆日本の歴史a、☆日本の歴史b、文化交流史a（日本：アジア）、文化交流史b（日本：欧米）
	地理学（地誌を含む）	☆地理学a、☆地理学b、☆地誌
	「法律学、政治学」	☆法律学概論、☆国際法、国際政治入門、政治学入門、国際交流・協力実践、国際開発論、国際関係論、アジア国際関係論、国際交流論
	「社会学、経済学」	☆国際経済学、☆経済原論I、☆経済原論II、経済学入門、日本とヨーロッパ、日本とアジア、NGO・NPO論、異文化適応論
	「哲学、倫理学、宗教学」	☆倫理学概論、☆宗教学概論

〈公民関係授業科目〉

免許状の種類	教育職員免許法施行規則定める教科に関する専門教育科目	本学開設科目（☆を付してあるものは必ず修得しなければならない）
高等学校一種	「法律学（国際法を含む。）、政治学（国際政治を含む。）」	☆法律学概論、☆国際法、国際政治入門、政治学入門、国際交流・協力実践、国際開発論、国際関係論、アジア国際関係論、国際交流論
	「社会学、経済学（国際経済を含む。）」	☆国際経済学、☆経済原論I、☆経済原論II、経済学入門、日本とヨーロッパ、日本とアジア、NGO・NPO論、異文化適応論
	「哲学、倫理学、宗教学、心理学」	倫理学概論、宗教学概論

〈英語関係授業科目〉

免許状の種類	教育職員免許法施行規則定める教科に関する専門教育科目	本学開設科目（☆を付してあるものは必ず修得しなければならない）
中学校・高等学校一種	英語学	☆英語学概論a、☆英語学概論b
	英米文学	☆アメリカ文学概論、☆近代イギリス文学
	英語コミュニケーション	☆Basic Writing Skills、Intermediate Practical Discussion Skills、Intermediate Reading Skills、Intermediate Writing Skills、Business English Writing、Spoken Business English、翻訳の基礎（英日）、翻訳の技法（英日・実務翻訳）、通訳の基礎（英日）、通訳の技法（英日・実務翻訳）
	異文化理解	☆異文化間コミュニケーション論、比較文化概論、異文化理解、日本と北米、アメリカ対外関係論、国際コミュニケーション入門

注）教科に関する科目は卒業に必要な単位に含まれます。

教員採用試験対策講座

本学では教員採用試験対策講座を開講しています（別途、費用がかかります）。対象は全学年の学生で、期間は2010年度は12月から3月までです。

主な内容は「教職教養」（教育法規、学習指導要領など）、「一般教養」（自然科学分野、人文科学分野、社会科学分野）、「論作文」です。

採用試験の合格のためには早めに準備することを勧めています。