薬学部　教育研究上の目的等大学基本情報

教育研究上の目的

薬学部は、超高齢化と国際化が進む日本社会において、質が高く安全・安心な医療サービスを提供し、健康的で豊かな生活を支援できる薬剤師を養成する。

学位授与方針（ディプロマ·ポリシー）

薬学部医療薬学科は、所定の単位を取得し、かつ以下に該当すると判断した場合に、学士（薬学）の学位を授与します。

「医療人としての資質」
　生命の尊厳や患者・生活者の権利について理解し、医療従事者に求められる倫理観と責任感を持って行動することができる。
「薬学に係る総合的知識」
　薬学に係る総合的な知識を身につける。
「薬物治療の実践的能力」
　個別最適化した薬物治療の計画を立案し、医薬品の適正かつ安全な使用のための薬学的管理ができる。
「コミュニケーション能力」
　一人ひとりの健康な生活を支えるため、医療従事者に求められるコミュニケーション能力を身につけ、適切に活用できる。
「多職種連携能力」
　医療・福祉・公衆衛生における多職種連携に参加し、薬の専門家として積極的にコミュニケーションが図れる。
「課題発見・問題解決能力」
　薬学的視点に基づき課題を発見し、科学的手法を用いて解決に向けて探究できる。
「情報・科学技術の活用能力」
　多様な医療・福祉・公衆衛生の課題に対し、解決に向けて情報・科学技術を適切に活用できる。
「生涯学習の実践」
　自己実現に向けて、生涯にわたり薬学に係る知識・技能の向上に研鑽する姿勢を示す。

教育課程編成·実施方針（カリキュラム·ポリシー）

薬学部医療薬学科では、教育研究上の目的及び学位授与方針に基づき、薬剤師としての専門性を身に付けた医療人を育成するため、以下に掲げる方針によりカリキュラム（教育課程）を編成します。

DP1「医療人としての資質」を身につけるため、キャリア形成科目群（医療倫理、薬剤師倫理、ライフステージIPE等）、専門科目群ⅠⅠ（薬事関係法規、病院・薬局事前学習等）及び専門科目群ⅡⅡ（病院・薬局実務実習、卒業研究及び卒業論文等）を設置する。
DP2「薬学に係る総合的知識」を身につけるため、薬学専門科目群ⅠⅠ（基礎薬学科目医療薬学系科目、衛生薬学系科目等）を設置する。
DP3「薬物治療の実践的能力」を身につけるため、専門科目群ⅠⅠ（基礎薬学科目、医療薬学系科目、病院・薬局事前学習等）及び専門科目群ⅡⅡ（病院・薬局実務実習等）を設置する。
DP4「コミュニケーション能力」を醸成するため、キャリア形成科目群（薬学概論、コミュニケーション論演習等）、専門科目群ⅠⅠ（医療薬学基礎ゼミ,病院・薬局事前学習等）及び専門科目群ⅡⅡ（病院・薬局実務実習、卒業研究及び卒業論文等）を設置する。
DP5「多職種連携能力」を身につけるため、キャリア形成科目群（薬学概論、ライフステージIPE等）、専門科目群ⅠⅠ（病院・薬局事前学習）及び専門科目群ⅡⅡ（病院・薬局実務実習）を設置する。
DP6「課題発見・問題解決能力」を身につけるため、専門科目群実習科目等）及び専門科目群ⅡⅡ（病院・薬局実務実習、卒業研究及び卒業論文等）を設置する。
DP7「情報・科学技術の活用能力」を身につけるため、全学共通基盤科目群（データサイエンスⅠⅠ）、キャリア形成科目群（情報メディア演習等）、専門科目群ⅠⅠ（医薬品情報学、医療統計学、実習科目、病院・薬局事前学習等）及び専門科目群ⅡⅡ（病院・薬局実務実習、卒業研究及び卒業論文等）を設置する。
DP8「生涯学習の実践」に必要な姿勢や態度を身につけるため、全学基盤共通科目群、キャリア形成科目群、薬学専門科目群及びを設置する。
アセスメント・ポリシーに基づく学修アセスメント・プランを提示し、学位授与方針に示す能力の修得状況及び学生の成長に伴う達成度を客観的に測定、評価する。

薬学部が求める人物像（アドミッション・ポリシー）

薬学部では、本学部の教育方針に共感し、以下のいずれかに当てはまる人を求めます。

修学に必要な基礎的な知識があり、主体的に学ぶ意欲がある人
医療人として必要な基本姿勢・態度を身につける意欲がある人
薬学を通して、地域社会・国際社会での活動に参加を目指す人
多様な文化・価値観の中で、他者の意見を聞き、自分の考えを表現し、積極的なコミュニケーション力を身につけたい人

薬学部の求める教員像および教員組織の編制方針

薬学部として求める教員は、本学部の教育研究上の目的の実現に向け、全学的な理念・目的・方針等を踏まえ、本学部のディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー及びアドミッション・ポリシーを十分に理解するとともに、本学部の教育課程にふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有するものとする。

また、教員組織の編制にあたっては、大学設置基準に基づき、適切に教員を配置し、国際性、特定の範囲の年齢、性別等について、著しい偏りがないよう多様性に配慮する