福祉総合学研究科 教育研究上の目的等 大学基本情報
2026年度以降
教育研究上の目的
福祉総合学研究科は、福祉社会の構築に係わる理論と実践について、学際的視点に立った教育研究を行い、福祉社会の実現と文化の進展に寄与し、その創造に資する知識・技術と実践力をもつ専門職業人、福祉専門職及び教育・研究人材を養成する。
学位授与方針（ディプロマ·ポリシー）
福祉総合学研究科福祉社会専攻は、所定の単位を修得して学位論文審査に合格し、かつ以下に該当すると判断した場合に、修士（福祉社会）の学位を授与します。
- 社会で求められる倫理観と研究能力を修得し、誰もが心身ともに豊かに生活できる福祉社会の創造と実現に貢献することができる。
- 研究と実践の双方において社会に貢献できる能力を修得し、福祉社会の課題に学際的に取り組むことができる。
- 社会福祉の理論と政策、ソーシャルワーク、福祉経営などの実践的専門分野を徹底して学び、各々の分野でリーダーとして、対人援助及び社会活動を展開することができる。
教育課程編成·実施方針（カリキュラム·ポリシー）
福祉総合学研究科福祉社会専攻では、ディプロマ・ポリシーに基づき、福祉社会の創造と実現に指導的役割を果たす福祉人材及び教育・研究に携わる人材を養成するため、以下に掲げる方針によりカリキュラム（教育課程）を編成します。
- 福祉社会に関する研究を遂行する前提として、福祉哲学、科学的思考の方法、文献の読み方、社会調査の方法を修得するため、必修の基礎論科目を設置する。
- 福祉社会研究の基礎となる知識、とくに社会福祉の理論と政策、ソーシャルワーク、福祉経営に関する視点と遂行力を修得するため、特論科目を設置する
- 福祉社会に係る研究成果として修士論文を作成するため、演習科目を設置する。
- 現在の福祉を再考し、QOLと自己実現が保障される福祉社会を研究・考察するため、最先端のトピックを取り入れた特別講義科目を設置する。
- アセスメント・ポリシーに基づく学修アセスメント・プランを提示し、ディプロマ・ポリシーに示す能力の修得状況及び大学院生としての成長に伴う達成度を測定、評価する。
以上の教育課程の編成に基づき、各授業内容に応じて、高度な専門知識の修得を目的とする「講義」、知識や理論の実践や論文の作成・発表手法の修得を目的とする「演習」を取り入れた授業形態を採用します。また、社会のニーズを踏まえた教育を展開することができるように実務家教員を配置します。さらに、合理的な授業人数の調整やICTを活用した教育方法を導入し、より効果的な教育を実施します。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
＜福祉社会専攻（修士課程）＞
福祉総合学研究科福祉社会専攻では、本専攻の教育方針に共感し、以下の能力や資質を備えた人を求めます
・社会福祉または近接領域等における学び、あるいは福祉に関わる実務体験等を経て、福祉社会を創造することの必要性を認識し、その実現に資する研究に取り組む意欲をもつ人
・異なる文化や価値観、多様な人々のライフスタイルを理解し、共感できる広い視野と柔軟性を備えた人
・本研究科での学びを強く希望し、福祉を広い視野から再考し、新たに構築するための専門性や実践力、研究能力を身につけたい人
⑴国内一般選抜
本専攻での教育研究を進めるために必要な資質と能力を有する人を対象とします。本学独自の学力検査及び書類審査（小論文）において専門分野に関する知識や論述力を主に評価します。面接では論理的思考力や研究に対する意欲、目的意識を主に評価します。
⑵留学生国内選抜
本専攻での教育研究を進めるために必要な資質と能力を有する人を対象とします。書類審査（小論文、事前課題）において専門分野に関する知識や論述力、日本語能力を主に評価します。面接では論理的思考力や研究に対する意欲、目的意識を主に評価します。
⑶社会人選抜
本専攻での教育研究を進めるために必要な資質と能力を有する人を対象とします。本学独自の学力検査及び書類審査（小論文、事前課題）において専門分野に関する知識や論述力を主に評価します。面接では論理的思考力や研究に対する意欲、目的意識を主に評価します。
2025年度以前
教育研究上の目的
福祉総合学研究科は、福祉社会の構築に係わる理論と実践について、学際的視点に立った教育研究を行い、福祉社会の実現と文化の進展に寄与し、その創造に資する知識・技術と実践力をもつ専門職業人、福祉専門職及び教育・研究人材を養成する。
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
福祉総合学研究科福祉社会専攻は、所定の単位を取得して学位論文審査に合格し、かつ以下に該当すると判断した場合に、修士（福祉社会）の学位を授与します。
- 社会で求められる倫理観と研究能力を修得し、誰もが心身ともに豊かに生活できる福祉社会の創造と実現に貢献することができる。
- 研究と実践の双方において社会に貢献できる能力を修得し、福祉社会の課題に学際的に取り組むことができる。
- 社会福祉の理論と政策、ソーシャルワーク、福祉経営などの実践的専門分野を徹底して学び、各々の分野でリーダーとして、対人援助及び社会活動を展開することができる。
教育課程編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
福祉総合学研究科 福祉社会専攻では、教育研究上の目的及び学位授与方針に基づき、福祉社会の創造と実現に指導的役割を果たす福祉人材及び教育・研究に携わる人材を養成するため、以下に掲げる方針によりカリキュラム（教育課程）を編成します。
- 福祉社会に関する研究を遂行する前提として、福祉哲学、科学的思考の方法、文献の読み方、社会調査の方法を習得するため、必修の基礎論科目を設置する。
- 福祉社会研究の基礎となる知識、とくに社会福祉の理論と政策、ソーシャルワーク、福祉経営に関する視点と遂行力を修得するため、特論科目を設置する。
- 福祉社会に係る研究成果として修士論文を作成するため、演習科目を設置する。
- 現在の福祉を再考し、QOLと自己実現が保障される福祉社会を研究・考察するため、最先端のトピックを取り入れた特別講義科目を設置する。
- アセスメント・ポリシーに基づく学修アセスメント・プランを提示し、学位授与方針に示す能力の修得状況及び大学院生としての成長に伴う達成度を測定、評価する。
以上の教育課程の編成に基づき、各授業内容に応じて、高度な専門知識の修得を目的とする「講義」、知識や理論の実践や論文の作成・発表手法の修得を目的とする「演習」を取り入れた授業形態を採用します。また、社会のニーズを踏まえた教育を展開することができるように実務家教員を配置します。さらに、合理的な授業人数の調整やICTを活用した教育方法を導入し、より効果的な教育を実施します。
福祉総合学研究科が求める人物像（アドミッション・ポリシー）
- 社会福祉または近接領域等における学び、あるいは福祉に関わる実務体験等を経て、福祉社会を創造することの必要性を認識し、その実現に資する研究に取り組む意欲をもつ人
- 異なる文化や価値観、多様な人々のライフスタイルを理解し、共感できる広い視野と柔軟性を備えた人
- 本研究科での学びを強く希望し、福祉を広い視野から再考し、新たに構築するための専門性や実践力、研究能力を身につけたい人