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ビジネスデザイン研究科 教育研究上の目的等 大学基本情報

教育研究上の目的

ビジネスデザイン研究科は、時代と社会の変化に対応し、ビジネスに関する仮説の探索、論理的な分析と推論及びビジネスモデル構築の能力をもち、価値創造を実行できる高度な専門職業人を養成する。また、ICTとデジタルメディアの進化に即して、メディアに関する技術・表現・制作及び視覚文化・映像文化・表象文化の教育研究を行い、クリエイティブな職域で活躍できる能力を養成する。

学位授与方針(ディプロマ·ポリシー)

ビジネスデザイン研究科ビジネスデザイン専攻は、所定の単位を取得して学位論文審査に合格し、かつ以下に該当すると判断した場合に、修士(経営学)の学位を授与します。

  • 広い視野と深い学識を持ち、高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力及び専攻分野における研究能力を修得し、活用することができる。
  • 高度の専門職業人に必要な知識・能力・倫理観を修得し、活用することができる。
  • 市場の変化と消費者インサイトを見極め、企業が目指すミッション・ビジョン・バリューに基づきブランディングを実行し、ビジネスコミュニケーションをデザインすることができる。
  • 時代と社会のニーズに応じて価値を創造し、新しいビジネスモデルを探索し構築することができる。

教育課程編成·実施方針(カリキュラム·ポリシー)

ビジネスデザイン研究科ビジネスデザイン専攻では、教育研究上の目的及び学位授与方針に基づき、ビジネスモデル構築に係る能力と、表象文化に係る教養を修得し、様々なメディアを活用して価値創造ができる高度の専門職業人を養成するため、以下に掲げる方針によりカリキュラム(教育課程)を編成します。

  • 基本的な研究方法論及び経営学に関する基礎的な知識を習得するため、ビジネスデザイン基礎論科目群を設置する。
  • 俯瞰的な視野をもって経営学に係る知識、論理的なフレームワークを学ぶため、マネジメントサイエンス科目群を設置する。
  • ビジネスにおける新しい価値を創造する能力を修得するため、ビジネスコミュニケーション・デザイン科目群、ビジネスモデル・デザイン科目群を設置する。
  • クリエイティブ思考力及びコミュニケーション能力を修得するため、事例研究・表象文化科目群を設置する。
  • ビジネスデザインに係る研究成果として、修士論文あるいは課題研究報告書を作成するため、演習科目を設置する。
  • アセスメント・ポリシーに基づく学修アセスメント・プランを提示し、学位授与方針に示す能力の修得状況及び大学院生としての成長に伴う達成度を測定、評価する。
 

以上の教育課程の編成に基づき、各授業内容に応じて、高度な専門知識の修得を目的とする「講義」、知識や理論の実践や論文の作成・発表手法の修得を目的とする「演習」、事象の検証や実践的な応用、技術や技法の修得を目的とする「実習」を取り入れた授業形態を採用します。また、社会のニーズを踏まえた教育を展開することができるように実務家教員を配置します。さらに、合理的な授業人数の調整やICTを活用した教育方法を導入し、より効果的な教育を実施します。

 

ビジネスデザイン研究科が求める人物像(アドミッション・ポリシー)

  1. 知識・理解
    • 今日のPEST(政治Politics、経済Economics、社会Society、技術Technology)に係る基本的な知識を持ち、時代と社会の変化に関心をもつ人
    • 今後の社会において、新しいコミュニケーションをデザインし、新しいビジネスモデルを構築する重要性を理解できる人 
  2. 技術
    • ロジカルシンキングによる合理的なコミュニケーション・判断・意思決定ができる人
    • 効果的なコミュニケーションを進めるために、メディアに係る表現に関心のある人
    態度・志向性
    • クリティカル・シンキングを通じて新しい問題を発見し、新しいものの見方を獲得したいという知的柔軟性をもっている人
    • 社会的課題に関心をもち、ソーシャルイノベーションに係わりたい人
    • デザイン思考、仮説思考、シナリオ思考による新しい価値の創造に従事したい人

ビジネスデザイン研究科の求める教員像および教員組織の編制方針

ビジネスデザイン研究科として求める教員は、本研究科の教育研究上の目的の実現に向け、全学的な理念・目的・方針等を踏まえ、本研究科のディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー及びアドミッション・ポリシーを十分に理解するとともに、本研究科の教育課程にふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有するものとする。

また、教員組織の編制にあたっては、大学院設置基準に基づき、適切に教員を配置し、国際性、特定の範囲の年齢、性別等について、著しい偏りがないよう多様性に配慮する。